うつ病からの脱出ー精神科は、やりたり放題! 7ー

このエントリーをはてなブックマークに追加

今日は第7弾です。

著書『精神科は今日も、やりたい放題』から下記抜粋します。

副作用の報告
 また精神薬の場合、少なければ副作用が心配ないというわけではない。薬の依存性(常用量依存などという)、鎮静作用、錐体外路症状(パーキンソン病のように、体が動かなくなったり逆に勝手に動いてしまうような症状)、認知障害や記憶障害(要するに精神薬を飲むとボケる)、自殺衝動の悪化、その他の副作用など、薬が一種類であっても多数報告されている。
 たとえばパキシルという薬はアメリカでは特にやり玉に挙がっていて、多数の訴訟を抱えている。「ブルームバーグニュース」からの引用は次のとおりである。
「1992年にパキシルが発売されて以来、グラクソ・スミスクライン社(CSK)に対して起こされた注意義務違反に関する訴訟には三つのタイプがあり、出生異常、自殺、そして依存症などに分けられる。2009年12月4日の時点で、約150件の自殺に関する訴訟の平均和解額が200万ドル、約300件の自殺未遂が30万ドルとなっている。またパキシルが引き起こした依存症に関する3200件の訴訟では、GSK側がそれぞれ5万ドルを支払うことで決着した。またこの巨大製薬企業は、独占禁止、虚偽行為、陰謀が疑われた裁判で約4億ドルを支払った。1992年に市場に出てから10 億ドル近くをGSKはパキシル訴訟に費やしてきた。訴訟費用やその他のもめごとを処理した費用として、200人年度末の年次報告書には40億ドルが計上されていた。600件を超える出生異常訴訟の最初の評決となった2009年10月13日の裁判では、妊娠中のパキシル服用により心臓に三カ所の欠陥を持って生まれた原告側リアム・キルカーちゃんの家族に、賠償金2500万ドルが支払われることになった」

 精神薬はパキシルだけではない。抗精神病薬として最も有名なリスパダールには以下のような話がある。アメリカ・ボストンの「リーガル・ニュースライン」から引用する。
「非定型抗精神病薬リスパダールを違法にマーケティングしたとして、マーサ・コークリー司法長官は、製薬会社オーッ・マクニール・ヤンセンファーマスーティカルズを告訴した。コークリー司法長官によると、ヤンセン社は高齢者の認知症や児童の多くの症例にこうした用途での薬の安全性や有効性が不明のまま、FDA(米食品医薬品局)の承認を得ずに治療薬として使うことを促していたという。サフォーク上級裁判所に提訴された申し立てによると、ヤンセン社は、過度の体重増加や糖尿病、また高齢の認知症患者には死亡リスクが増加することなど、リスパダールの使用に開通するこうした深刻な副作用の開示も怠っていたとされる。コークリー司法長官は、『薬剤生産者は、安全性や有効性が確立していない段階で自社薬剤の使用をプロモートすべきではない』と述べ、『ヤンセン社は患者の安全よりも利益を優先し、適応承認されていないリスパダールの使用を促進し、深刻な副作用の開示を怠った』とした」

 他にもこの訴訟では以下のようなことが指摘されている。
・マサチューセッツ州の医療従事者および消費者に対するリスパダールの有効性および安全性に関する重要な事実の伝達漏れ、および隠ぺい。
・リスパタールの使用に開通する副作用およびリスクの隠ぺい、伝達の怠慢、あるいは矮小化。
・認知症患者への死亡リスクの増加を含む深刻な副作用があるにもかかわらず、説明なしに高齢者の認知症治療薬としてリスパダールの使用を促した。
・リスパダールを認知症治療薬としての販売承認を同社がFDAに求めた際、安全性に対する懸念を理由に拒否されたことを開示することなく認知症治療薬としてリスバグ-ルの使用を促した。
・児童の行為障害およびその他疾患の治療薬としてFDAがリスパタールを承認する以前から、10年以上にもわたって安全かつ有効なそうした用途の治療薬としてリスパダールを市場でプロモートした。
・リスパダールの安全性、特に体重増加と糖尿病発現のリスクに関し、処方者に対して誤解を与える不正な発言を行なった。

 さらにニューヨークタイムズは以下のようにも伝えている(一部抜粋訳)。
「統合失調症治療薬として大成功をおさめたセロクエルの販売活動の違法性が問われた連邦の捜査で、製造元のアストラゼネカ社が5億2000万ドルを支払うことで決着。
 ワシントンで行なわれたこの記者会見でキヤスリーン・セベリアス保健社会福祉長官は、『薬の市場拡大のためにアストラセネカ社は医師にリベートを支払って未承認の適用外処方を違法に促していた』とし、『同社は子どもや老人、そして退役軍人や囚人などを対象に未承認の処方で販売促進を行なった』と語る。薬の全米売上げトップチャートにもランクされ、今やドル箱となった抗精神病薬の違法な市場拡大に対する連邦の捜査で、金銭の支払いを行な巨大製薬企業は、過去3年でアストラセネカ社が4社目となる。
 ロンドンに本拠を置く同社は、セロクエルに都合のよい研究データだけを誇張し、リスクを適切に開示せず、医師や患者を欺いたとして告訴もされている。現在もアストラセネカ社は、薬剤のリスクを開示しなかったとして2万5000件に上る患者側からの民事訴訟を抱えている。
 同社は二件の連邦捜査と、セロクエルの販売および市場拡大に関する二件の内部告発者からの訴訟もあった。連邦捜査のうち一件は、臨床試験に参加した医師たちに関するもの。もう一件の調査は販売員にかかわるものであった」

IMG_0065

 製薬企業に対する海外でのこうした裁判は、今までもたびたび行なわれてきたことであり、製薬企業が売上げを上げるために臨床試験研究の流れをいかにコントロールしてきたかをうかがわせる。
 このように多数の薬が古いことや依存性が高いこと、さまざまな副作用で訴訟となっていることが明らかであるにもかかわらず、日本では依然危険な精神薬の大多数が認可されたままである。
 そのためすでに日本は世界における精神薬の在庫処分場と化しており、たとえばベンゾジアゼピン系(安定剤、睡眠薬として用いられる種類)でみれば、どの国と比べても世界一の精神薬消費国となっている。決して日本人の精神が病んでいるからだけではない、企業の利権と精神科の権益が深く絡んでいるから今の状況であることを、国民はもはや知らねばならない。

IMG_0070

以上、抜粋終わり

薬には副作用はつきものです。

どんな副作用があるのか、

必ず把握したうえで、

服用するのかどうかは、

必ず自分の意志で決めてください。

コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。 * が付いている欄は必須項目です